EPS（1株当たり当期純利益）とは？意味と試験で問われるポイント｜証券アナリスト1次・財務分析｜証券アナリスト試験

ひとことで言うと

EPSは、普通株式1株当たりでどれだけ当期純利益を稼いだかを示す指標です。
基本的EPS ＝普通株式に係る当期純利益 ÷ 期中平均普通株式数。
新株予約権や転換社債などの潜在株式がすべて株式になったと仮定したものが希薄化後EPS（潜在株式調整後EPS）です。

この記事では、証券アナリスト1次「財務分析」の学習ポイントのひとつ「EPSの計算」について、意味と試験で問われやすいポイントを解説します。

分野	1次科目Ⅱ／財務分析
大分類	(2) 主要財務諸表と企業活動
協会の学習ポイント	EPSの開示目的と計算方法を理解し、単純な資本構成での希薄化前と希薄化後のEPSを計算できる。

EPS（1株当たり当期純利益）とは

EPS（Earnings Per Share）は、当期純利益を普通株式1株当たりに直した数値で、日本基準では「1株当たり当期純利益」として開示されます。会社全体の利益額は、発行済株式数が異なる会社同士ではそのまま比べられません。1株当たりに直すことで、株価との比較（PER ＝株価 ÷ EPS）や、期間ごとの比較がしやすくなります。これが開示の目的です。

基本的EPS（希薄化前）

分子は、損益計算書の当期純利益（連結では親会社株主に帰属する当期純利益）から、普通株主に帰属しない金額（優先株式の配当など）を差し引いた「普通株式に係る当期純利益」です。分母は、期末の株式数ではなく期中平均株式数を使い、自己株式は除きます。期中に新株を発行した場合は、発行日からの期間で加重平均します。一方、株式分割や株式併合があった場合は、期首に行われたものとみなして株式数を調整します。

希薄化後EPS（潜在株式調整後EPS）

新株予約権（ストック・オプションを含む）や転換社債型新株予約権付社債は、将来に普通株式が増える可能性がある「潜在株式」です。これらが株式に変わると1株当たりの利益が薄まる（希薄化する）ため、潜在株式がすべて普通株式になったと仮定したEPSも開示します。

新株予約権：自己株式方式で考えます。行使時の払込金で、期中平均株価により自己株式を買い戻したと仮定し、差し引きで増える株式数だけを分母に加えます。行使価格が平均株価を上回る場合は希薄化しないため考慮しません。
転換社債：転換されれば社債利息の支払いがなくなるので、分子に税引後の支払利息を足し戻し、分母に転換で増える株式数を加えます。

潜在株式を考慮するとかえってEPSが上がる場合（逆希薄化）は、その潜在株式は計算に含めません。

押さえておきたい公式

基本的EPS ＝（当期純利益 − 普通株主に帰属しない金額）÷ 期中平均普通株式数

希薄化後EPS ＝（普通株式に係る当期純利益＋当期純利益調整額）÷（期中平均普通株式数＋普通株式増加数）調整額の例：転換社債の税引後支払利息

新株予約権による増加株式数＝行使による発行株式数 − 行使時の払込総額 ÷ 期中平均株価自己株式方式

具体例で確認

次の条件の会社を考えます（金額の単位は百万円、株式数の単位は百万株）。

当期純利益 1,000、優先株式への配当 100
期首の普通株式 9、7月1日（期央）に2を新規発行
新株予約権：行使で1が発行され、行使価格は800円。期中平均株価は1,000円
転換社債：転換で0.5が発行され、当期の支払利息は50、税率30％

基本的EPS

期中平均株式数は 9 ＋ 2 × 6/12 ＝ 10 です。分子は 1,000 − 100 ＝ 900 なので、基本的EPSは 900 ÷ 10 ＝ 90円です。

希薄化後EPS

新株予約権：払込総額は 1 × 800円＝ 800 で、平均株価1,000円で買い戻せる株式は 0.8。増加株式数は 1 − 0.8 ＝ 0.2 です。
転換社債：分子に 50 ×（1 − 0.3）＝ 35 を足し戻し、分母に 0.5 を加えます（増加1株当たり70円で、基本的EPSより小さいため希薄化効果あり）。

希薄化後EPS ＝（900 ＋ 35）÷（10 ＋ 0.2 ＋ 0.5）＝ 935 ÷ 10.7 ≒ 87.38円 となり、基本的EPS（90円）より小さくなります。