ひとことで言うと

  • 貸借対照表の資産と負債・純資産のバランスから、企業の支払能力財務の健全性を確かめる分析です。
  • 短期の支払能力は流動比率・当座比率、長期の健全性は自己資本比率・固定比率・固定長期適合率などで見ます。

この記事では、証券アナリスト1次「財務分析」の学習ポイントのひとつ「貸借対照表による安全性分析」について、意味と試験で問われやすいポイントを解説します。

分野 1次 科目Ⅱ/財務分析
大分類 (10) 財務分析の基礎
協会の学習ポイント 貸借対照表を使って、安全性の分析ができる。

安全性分析(貸借対照表)とは

安全性分析とは、企業が借入金や買掛金などの債務をきちんと返済できるか、倒産の心配はないかを調べる分析です。貸借対照表は、ある時点の資金の調達源泉(負債・純資産)と運用形態(資産)を示しているため、両者の対応関係を見ることで安全性を評価できます。

短期の安全性(流動性)

1年以内に支払期限が来る流動負債を、1年以内に現金化される流動資産でまかなえるかを見るのが流動比率です。ただし流動資産には、すぐには現金化しにくい棚卸資産も含まれます。そこで、現金預金・売上債権・有価証券など換金性の高い当座資産だけで流動負債と比べるのが当座比率です。当座比率は、より厳しく短期の支払能力を見る指標といえます。

長期の安全性(資本構成と資金の対応)

自己資本比率は、総資本(総資産)のうち返済不要の自己資本がどれだけを占めるかを示し、高いほど財務の安定性が高いと判断されます。負債比率(負債 ÷ 自己資本)は逆に、自己資本に対する負債の大きさを示します。

また、建物や機械などの固定資産は長期間にわたって資金が回収されるため、返済不要の自己資本でまかなうのが理想です。これを見るのが固定比率(固定資産 ÷ 自己資本)で、100%以下が望ましいとされます。自己資本だけでは足りない場合でも、少なくとも長期資金(自己資本+固定負債)の範囲内に収まっているかを見るのが固定長期適合率で、100%を超えると固定資産の一部を短期資金でまかなっていることになり、資金繰りの面で注意が必要です。

押さえておきたい公式

流動比率 = 流動資産 ÷ 流動負債短期の支払能力。一般に高いほど安全
当座比率 = 当座資産 ÷ 流動負債当座資産=現金預金+売上債権+有価証券など(棚卸資産は含めない)
自己資本比率 = 自己資本 ÷ 総資本高いほど財務が安定
負債比率 = 負債 ÷ 自己資本低いほど安全
固定比率 = 固定資産 ÷ 自己資本100%以下が望ましい
固定長期適合率 = 固定資産 ÷ (自己資本 + 固定負債)100%以下であることが重要

具体例で確認

次の貸借対照表(単位:百万円、純資産はすべて自己資本とします)で計算してみます。

資産 金額 負債・純資産 金額
現金預金 100 流動負債 400
売上債権 200 固定負債 500
有価証券 50 純資産 600
棚卸資産 250
固定資産 900
資産合計 1,500 合計 1,500
  • 流動比率:600 ÷ 400 = 150%
  • 当座比率:(100+200+50)÷ 400 = 87.5%
  • 自己資本比率:600 ÷ 1,500 = 40%
  • 負債比率:900 ÷ 600 = 150%
  • 固定比率:900 ÷ 600 = 150%
  • 固定長期適合率:900 ÷(600+500)≒ 81.8%

流動比率は一応の水準にありますが、棚卸資産を除いた当座比率は100%を下回ります。また固定比率は100%を超えていますが、固定長期適合率は100%以下なので、固定資産は長期資金の範囲内でまかなえていると判断できます。

試験で問われやすいポイント

  • 各比率の分子・分母の組み合わせ。特に固定比率と固定長期適合率の分母の違いが狙われやすいです。
  • 当座資産に棚卸資産が含まれないこと。流動比率が高くても在庫が多いと当座比率は低くなります。
  • 比率の方向性:流動比率・当座比率・自己資本比率は高いほど、負債比率・固定比率・固定長期適合率は低いほど安全。
  • 取引(借入による現金増加、買掛金の支払など)が流動比率をどう変えるかといった応用問題。流動比率が100%超か未満かで増減の方向が変わる点に注意しましょう。
  • 貸借対照表はある時点の数値なので、期末の数値だけで判断することの限界。

要点まとめ

  • 短期の安全性は流動比率・当座比率で確認する。
  • 長期の安全性は自己資本比率・負債比率で資本構成を確認する。
  • 固定資産は長期資金でまかなうべきで、固定比率・固定長期適合率で確認する。
  • 分子・分母の組み合わせと、「高いほど安全」か「低いほど安全」かをセットで覚える。

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※学習ポイントは日本証券アナリスト協会「【2026年度】CMA資格の取得に求められる主要学習事項と学習ポイント」より引用しています。