ターミナル・バリューとは？意味と試験で問われるポイント｜証券アナリスト2次・株式分析｜証券アナリスト試験

ひとことで言うと

ターミナル・バリュー（TV、継続価値）は、予測期間の最後の時点で、それ以降のすべてのキャッシュフローの価値を1つにまとめた値です。
多段階DDMでは、「個別に予測する期間の配当の現在価値」＋「TVの現在価値」で株式価値を求めます。
TVは株式価値の大部分を占めることが多く、成長率や割引率の前提に結果が敏感です。

この記事では、証券アナリスト2次「株式分析」の学習ポイントのひとつ「ターミナル・バリュー」について、意味と試験で問われやすいポイントを解説します。

分野	2次証券分析とポートフォリオ・マネジメント／株式分析
大分類	(4) 株式価値評価モデルの活用
協会の学習ポイント	ターミナル・バリューの概念とDDMにおける利用方法について理解する。

ターミナル・バリューとは

将来の配当を1年ずつ永久に予測することはできません。そこで実務や試験では、数年間の「予測期間」は配当を個別に見積もり、その後は安定成長に入ると仮定して、残りの期間の価値をまとめて計算します。このまとめた値がターミナル・バリュー（継続価値、残存価値とも呼ばれます）です。

成長率を使う方法（定率成長モデル）

最もよく使われるのは、予測期間の最終年（n年目）の後、配当が一定率gで永久に成長すると考え、定率成長モデルをn年目の時点で当てはめる方法です。TV_n ＝ D_n＋1 ÷ (k − g) と計算します。ここで分子はn＋1年目の配当であり、計算結果はn年目の時点の価値になる点が重要です。

倍率（マルチプル）を使う方法

もう1つは、n年目の予想利益に、成熟した類似企業のPERなどの倍率を掛けてTVを求める方法です。TV_n ＝ PER × EPS_n（またはEPS_n＋1）といった形です。手軽ですが、倍率そのものが市場の評価に依存するため、DDMの理論的な枠組みとは性格が異なる点を理解しておきましょう。

多段階DDMへの組み込み

n年目の時点で求めたTVを、(1＋k)ⁿで割って現在価値に直し、予測期間の配当の現在価値と合計すれば理論株価になります。TVは株価の大部分を占めることが多く、gやkのわずかな違いで理論株価が大きく変わります。永久成長率gは、経済全体の長期的な成長率を大きく上回らない水準に置くのが一般的な考え方です。

押さえておきたい公式

TV_n ＝ D_n＋1 ÷ (k − g_L)n年目時点の継続価値（g_Lは安定期の永久成長率、k＞g_L）

P₀ ＝ Σ D_t ÷ (1 ＋ k)^t ＋ TV_n ÷ (1 ＋ k)ⁿt＝1〜nの配当の現在価値＋ TVの現在価値

TV_n ＝ PER × EPS倍率法による推計（例）

記号	意味
TV_n	n年目時点のターミナル・バリュー
D_n＋1	安定期に入って最初の年の配当
k	要求収益率
g_L	安定期の永久成長率

具体例で確認

今期の配当D₀は50円。今後3年間は配当が年10％で成長し、4年目以降は年3％の安定成長に移ると予想します。要求収益率kは8％です。

予測期間の配当：D₁ ＝ 55.00円、D₂ ＝ 60.50円、D₃ ＝ 66.55円
その現在価値：55.00 ÷ 1.08 ≒ 50.93円、60.50 ÷ 1.08² ≒ 51.87円、66.55 ÷ 1.08³ ≒ 52.83円（合計約155.63円）
4年目の配当：D₄ ＝ 66.55 × 1.03 ≒ 68.547円
3年目時点のTV：68.547 ÷ (0.08 − 0.03) ≒ 1,370.93円
TVの現在価値：1,370.93 ÷ 1.08³ ≒ 1,088.29円
理論株価：155.63 ＋ 1,088.29 ≒ 1,243.9円