FCFFとFCFEとは?意味と試験で問われるポイント|証券アナリスト2次・株式分析
ひとことで言うと
- FCFF(Free Cash Flow to the Firm)は、債権者と株主の両方に分配できるキャッシュフローです。
- FCFE(Free Cash Flow to Equity)は、債権者への支払いと借入れの増減を反映した後に、株主だけに帰属するキャッシュフローです。
- FCFFはWACCで割り引いて企業価値を、FCFEは株主資本コストで割り引いて株主価値を求めます。
この記事では、証券アナリスト2次「株式分析」の学習ポイントのひとつ「FCFFとFCFEの意義と算出」について、意味と試験で問われやすいポイントを解説します。
| 分野 | 2次 証券分析とポートフォリオ・マネジメント/株式分析 |
|---|---|
| 大分類 | (4) 株式価値評価モデルの活用 |
| 協会の学習ポイント | 株価評価におけるFCFFとFCFEの意義と算出方法について理解する。 |
FCFFとFCFEとは
フリー・キャッシュフローとは、事業を続けるために必要な設備投資や運転資本への投資を済ませた後に、資金の出し手へ自由に分配できる現金のことです。「誰に帰属するか」によって、FCFFとFCFEの2つに分けられます。
FCFF:企業全体に帰属するキャッシュフロー
FCFFは、資金調達の方法(負債か株式か)に関係なく、事業そのものが生み出すキャッシュフローです。税引後営業利益(NOPAT)に減価償却費などの非資金費用を足し戻し、設備投資と運転資本の増加を差し引いて求めます。支払利息は差し引かない点が特徴で、利息の節税効果はWACCの側(税引後の負債コスト)で反映します。
FCFE:株主に帰属するキャッシュフロー
FCFEは、FCFFから債権者に支払う税引後の支払利息を差し引き、借入れの純増額(新規借入 − 返済)を加えたものです。借入れで得た現金は株主に回せる一方、返済した分は株主に回せないためです。当期純利益から出発して求めることもできます。
株価評価での意義
DDMは実際に支払われる配当を割り引きますが、配当は企業の方針で決まり、株主が本来受け取れる現金を表していないことがあります。FCFEは「株主に払おうと思えば払える現金」を表すため、無配企業や、配当が支払能力と大きく異なる企業の評価に向いています。FCFFは、財務レバレッジが大きく変わる企業や、負債が多い企業の評価に向いています。
押さえておきたい公式
| 記号 | 意味 |
|---|---|
| EBIT | 利払前・税引前利益(営業利益に近い概念) |
| t | 法人税率 |
| 借入れの純増額 | 新規借入れ − 借入れの返済 |
具体例で確認
F社の今期の数値は、EBIT 1,000、支払利息100、税率30%、減価償却費200、設備投資300、運転資本の増加50、借入れの純増額40です(単位:百万円)。
- FCFF = 1,000 × 0.7 + 200 − 300 − 50 = 550
- 当期純利益 = (1,000 − 100) × 0.7 = 630
- 確認:FCFF = 630 + 200 + 100 × 0.7 − 300 − 50 = 550(一致)
- FCFE = 550 − 70 + 40 = 520
- 確認:FCFE = 630 + 200 − 300 − 50 + 40 = 520(一致)
支払利息を税引前の100のまま差し引いたり、借入れの純増額を足し忘れたりすると、答えがずれます。
動画で解説
この論点は、証券アナリストアカデミーのYouTubeで解説しています。テキストとあわせて確認してください(動画「サステイナブル成長率・DDM・FCFF/FCFEを理解する」)。
試験で問われやすいポイント
- FCFFとFCFEの帰属先(企業全体か株主か)と対応する割引率(WACCか株主資本コストか)の組み合わせが問われやすいです。
- FCFFの計算で支払利息を差し引かない(純利益から出発するときは税引後利息を足し戻す)点が狙われます。
- FCFEでは借入れの純増額を加えること、返済が多いとマイナスになることに注意しましょう。
- 減価償却費の足し戻し、運転資本の増加の差し引きなど、符号のミスを誘う計算問題に備えましょう。
- 記述式では、DDMではなくFCFEやFCFFを使うべき状況を説明させる形が考えられます。
要点まとめ
- FCFF=債権者と株主の両方に帰属、WACCで割り引く
- FCFE=株主だけに帰属、株主資本コストで割り引く
- FCFE=FCFF−税引後支払利息+借入れの純増額
- 無配企業や配当が支払能力と異なる企業の評価に役立つ
証券アナリストアカデミーのYouTube(@cma-fa-academy)では、学習ポイントに沿って論点を1つずつ解説しています。
※学習ポイントは日本証券アナリスト協会「【2026年度】CMA資格の取得に求められる主要学習事項と学習ポイント」より引用しています。
