株式リスクプレミアムとは？意味と試験で問われるポイント｜証券アナリスト2次・株式分析｜証券アナリスト試験

ひとことで言うと

株式リスクプレミアムとは、株式の期待リターンが安全資産（国債など）の利回りをどれだけ上回るべきかを示す上乗せ分です。
推定方法は大きく、過去の実績データから測るヒストリカル法と、現在の株価からモデルで逆算するインプライド法に分かれます。
どの期間・どの平均・どの安全資産を使うかで数値が大きく変わる点が重要です。

この記事では、証券アナリスト2次「株式分析」の学習ポイントのひとつ「株式リスクプレミアムの推定」について、意味と試験で問われやすいポイントを解説します。

分野	2次証券分析とポートフォリオ・マネジメント／株式分析
大分類	(5) 株式リターンの分析と株式ポートフォリオによる投資戦略
協会の学習ポイント	株式リスクプレミアムの推定手法について理解する。

株式リスクプレミアムとは

株式は国債などの安全資産に比べて価格の変動が大きく、元本も保証されません。そのため投資家は、安全資産の利回りに上乗せしたリターンを求めます。この上乗せ分が株式リスクプレミアム（ERP：Equity Risk Premium）で、CAPMでは市場ポートフォリオの期待リターンと無リスク利子率の差、つまり市場リスクプレミアムとして登場します。

株式リスクプレミアムは、株主資本コストや割引率を決める土台となる数値です。わずか1％の違いでも理論株価は大きく変わるため、どのように推定したかを説明できることが大切です。

ヒストリカル法（過去の実績から測る）

過去の長い期間について、株式市場全体のリターンと安全資産のリターンの差を平均する方法です。客観的なデータに基づく反面、計測期間の選び方、算術平均か幾何平均か、安全資産に短期金利と長期国債のどちらを使うかによって結果が変わります。また、将来も過去と同じ水準が続くという前提に立っている点が限界です。

インプライド法（現在の株価から逆算する）

現在の株価水準を所与として、DDMなどの評価モデルから市場が織り込んでいる期待リターンを逆算し、そこから無リスク利子率を差し引く方法です。定率成長モデルなら「配当利回り＋成長率」が期待リターンになります。足元の市場の見方を反映する将来志向（フォワード・ルッキング）の推定ですが、成長率などの予想に結果が左右されます。

このほか、専門家や投資家へのアンケート（サーベイ）で推定する方法もあります。

押さえておきたい公式

ERP ＝ E(R_M) − R_f株式（市場）の期待リターンと無リスク利子率の差

インプライドERP ＝ D₁ ÷ P₀ ＋ g − R_f定率成長モデルを株価から逆に解いた形

幾何平均＝ {(1＋r₁)(1＋r₂)…(1＋r_n)}^1/n − 1算術平均は常に幾何平均以上になる（リターンにばらつきがあれば算術平均の方が大きい）

記号	意味
E(R_M)	株式市場全体の期待リターン
R_f	無リスク利子率
D₁÷P₀	来期の予想配当利回り（市場全体）
g	配当の長期成長率

具体例で確認

例1：インプライド法

株価指数が2,000ポイント、来期の予想配当が指数換算で50ポイント、長期の配当成長率が3％、無リスク利子率が1％とします。

配当利回り：50 ÷ 2,000 ＝ 2.5％
期待リターン：2.5％＋ 3％＝ 5.5％
インプライドERP：5.5％ − 1％＝ 4.5％

例2：算術平均と幾何平均

株式の超過リターンが4年間で＋20％、−10％、＋15％、−5％だったとします。算術平均は(20 − 10 ＋ 15 − 5) ÷ 4 ＝ 5.0％です。一方、幾何平均は(1.20 × 0.90 × 1.15 × 0.95)^1/4 − 1 ≒ 4.2％となり、算術平均より小さくなります。どちらを使うかでERPの推定値が変わることがわかります。