フリー・キャッシュフローとは？意味と試験で問われるポイント｜証券アナリスト1次・コーポレート・ファイナンス｜証券アナリスト試験

ひとことで言うと

フリー・キャッシュフロー（FCF）とは、事業が生み出した現金から、事業の維持・成長に必要な投資を差し引いた、債権者と株主が自由に受け取れる現金のことです。
計算式は税引後営業利益（NOPAT）＋減価償却費－設備投資－運転資本の増加です。
DCF法では、このFCFをWACCで割り引いて事業価値を求めます。

この記事では、証券アナリスト1次「コーポレート・ファイナンス」の学習ポイントのひとつ「フリー・キャッシュフロー」について、意味と試験で問われやすいポイントを解説します。

分野	1次科目Ⅱ／コーポレート・ファイナンス
大分類	(8) 企業価値評価
協会の学習ポイント	フリー・キャッシュフローの意義と計算方法について理解する。

フリー・キャッシュフローとは

企業の価値は、将来生み出す現金によって決まります。ただし、事業で稼いだ現金のすべてを資金提供者に配れるわけではありません。工場や設備の更新・拡張、売上の増加に伴う在庫や売掛金の増加など、事業を続けるために再投資が必要だからです。こうした必要な投資をすべて済ませたあとに残り、債権者（利息・元本）と株主（配当・自社株買い）に分配できる現金がフリー・キャッシュフローです。

計算の考え方

出発点は営業利益（EBIT）です。まず、借入がないと仮定したときの法人税を差し引いて税引後営業利益（NOPAT）を求めます。次に、減価償却費は費用ですが現金の支出を伴わないため足し戻します。最後に、設備投資と運転資本の増加という現金の出ていく投資を差し引きます。

支払利息を差し引かないのはなぜか

ここで求めるFCFは、債権者と株主の両方に帰属する現金です。支払利息は債権者への分配そのものなので、FCFの計算では差し引きません。負債の節税効果は、割引率であるWACCの負債コストを税引後にすることで反映します。FCFで利息の節税分まで数えると、二重計算になってしまいます。

FCFとFCFEの違い

株主だけに帰属する現金を株主に帰属するフリー・キャッシュフロー（FCFE）といい、FCFから税引後支払利息を引き、負債の純増額を加えて求めます。FCFはWACCで、FCFEは株主資本コストで割り引くというように、キャッシュフローと割引率を対応させることが大切です。

押さえておきたい公式

FCF ＝ EBIT × (1 − t) ＋減価償却費 − 設備投資 − 運転資本の増加EBIT × (1 − t) が税引後営業利益（NOPAT）

運転資本＝売上債権＋棚卸資産 − 仕入債務増加すると現金が減り、減少すると現金が増える

FCFE ＝ FCF − 支払利息 × (1 − t) ＋負債の純増額株主に帰属するフリー・キャッシュフロー

記号	意味
EBIT	営業利益（利払前・税引前利益）
t	法人税率
設備投資	有形・無形固定資産への投資（資本的支出）
運転資本の増加	当期末の運転資本 − 前期末の運転資本