流動性選好理論とは？意味と試験で問われるポイント｜証券アナリスト1次・市場と経済の分析
ひとことで言うと
- 人々が手元に持ちたいと考える貨幣の量を貨幣需要といい、ケインズの流動性選好理論では、取引のための需要と資産として持つための需要に分けて考えます。
- 取引のための貨幣需要は所得が増えるほど増え、資産としての貨幣需要は金利が上がるほど減ります。
- 金利は、貨幣需要と貨幣供給が一致する水準で決まります。
この記事では、証券アナリスト1次「市場と経済の分析」の学習ポイントのひとつ「貨幣需要と金利の決定」について、意味と試験で問われやすいポイントを解説します。
| 分野 | 1次 科目Ⅲ／市場と経済の分析 |
|---|---|
| 大分類 | (3) 国民経済計算の仕組み |
| 協会の学習ポイント | 貨幣市場における貨幣需要、金利の決定について説明できる。 |
流動性選好理論とは
貨幣（現金や要求払預金）は、そのままいつでも支払いに使えるという流動性を持っています。その代わり、債券のような利子はほとんどつきません。人々は、便利さと利子収入をはかりにかけて、資産のうちどれだけを貨幣で持つかを決めます。ケインズはこれを流動性選好と呼び、貨幣需要が生まれる動機を3つに分けました。
貨幣需要の3つの動機
取引動機は日々の買い物や支払いのため、予備的動機は急な出費に備えるための需要です。どちらも所得が増えるほど大きくなるので、まとめてL1(Y)と表します。投機的動機（資産動機）は、資産を債券ではなく貨幣で持つための需要です。金利が高いときは債券を持つと多くの利子が得られ、また将来金利が下がれば債券価格が上がる期待もあるため、貨幣の保有は減ります。逆に金利が低いと貨幣で持つ機会費用が小さくなるので、貨幣需要が増えます。そのため投機的需要は金利の減少関数L2(r)です。
金利の決定
貨幣供給量Mは中央銀行の政策などで決まると考えます。貨幣需要が貨幣供給を上回ると、人々は債券を売って貨幣を手に入れようとするため債券価格が下がり、金利が上がります。逆に貨幣が余っていれば債券が買われて金利が下がります。こうして金利は、貨幣市場の需要と供給が一致する水準に落ち着きます。
変化の方向と流動性のわな
貨幣供給が増えると金利は下がり、所得が増えて取引需要が増えると金利は上がります。ただし、金利が極めて低い水準まで下がると、人々は「これ以上金利は下がらない（債券価格は上がらない）」と考えて、追加の貨幣をすべて手元に持ち続けます。この状態を流動性のわなと呼び、貨幣供給を増やしても金利が下がらなくなります。
押さえておきたい公式
具体例で確認
実質貨幣需要が L ＝ 0.2Y ＋ 200 − 1,000r（rは小数）、所得Yが500、実質貨幣供給M/Pが260の経済を考えます。
- 均衡条件：260 ＝ 0.2 × 500 ＋ 200 − 1,000r ＝ 300 − 1,000r
- 均衡金利：1,000r ＝ 40 より r ＝ 0.04、つまり4％
- 中央銀行が貨幣供給を280に増やすと：280 ＝ 300 − 1,000r より r ＝ 2％に低下
- 貨幣供給が260のまま所得が600に増えると：260 ＝ 320 − 1,000r より r ＝ 6％に上昇
貨幣供給の増加は金利を下げ、所得の増加（取引需要の増加）は金利を上げることが数値で確認できます。この「所得と金利の組み合わせ」を結んだものが、IS－LM分析のLM曲線になります。
試験で問われやすいポイント
- 貨幣需要の3つの動機と、それぞれが所得・金利のどちらに依存するかが問われやすいです。
- 金利が上がると投機的需要は減る（貨幣保有の機会費用が上がる）という方向を押さえましょう。
- 貨幣供給増→金利低下、所得増→金利上昇という変化の方向が典型的な出題です。
- 金利と債券価格は逆方向に動くという関係と結びつけて説明できるようにしましょう。
- 流動性のわなでは貨幣需要が金利に対して無限に弾力的になり、金融緩和で金利が下がらない点も狙われます。
要点まとめ
- 貨幣需要＝取引・予備的動機（所得の増加関数）＋投機的動機（金利の減少関数）
- 金利は貨幣需要と貨幣供給が一致する水準で決まる
- 貨幣供給が増えると金利は下がり、所得が増えると金利は上がる
- 金利が極めて低いと流動性のわなが生じ、金融緩和が効きにくくなる
証券アナリストアカデミーのYouTube（@cma-fa-academy）では、学習ポイントに沿って論点を1つずつ解説しています。
※学習ポイントは日本証券アナリスト協会「【2026年度】CMA資格の取得に求められる主要学習事項と学習ポイント」より引用しています。
