株価指数（時価総額加重・株価平均）とは？意味と試験で問われるポイント｜証券アナリスト1次・株式分析｜証券アナリスト試験

ひとことで言うと

株価指数は、多くの銘柄の株価の動きをひとつの数値にまとめ、市場全体や特定分野の動向を表す「ものさし」です。
算出方法は大きく時価総額加重方式（TOPIX、S&P500など）と株価平均方式（日経平均株価、NYダウなど）に分かれます。
時価総額加重では時価総額の大きい銘柄、株価平均では株価（値がさ株）の高い銘柄の影響が大きくなります。

この記事では、証券アナリスト1次・科目Ⅰ「株式分析」の学習ポイントのひとつ「株価指数の概要と算出方法」について、意味と試験で問われやすいポイントを解説します。

分野	1次科目Ⅰ／株式分析
大分類	(1) 資本市場の仕組みと株式投資
協会の学習ポイント	国内外の主要な株価指数の概要（種類とユニバース）、指数算出方法（時価総額加重方式と株価平均方式）について理解する。

株価指数（時価総額加重方式・株価平均方式）とは

株価指数は、あらかじめ決めた銘柄群（ユニバース、構成銘柄）の株価を一定のルールで集計し、市場の水準や変化を表す数値です。「今日の株式市場は上がったのか、下がったのか」を示すだけでなく、ファンドの運用成績を比べる基準（ベンチマーク）や、インデックスファンド・ETF・先物取引の対象としても使われます。

時価総額加重方式

構成銘柄の時価総額の合計を、基準時点の時価総額と比べて指数化する方法です。時価総額の大きい企業ほど指数への影響が大きくなり、市場全体の資産価値の変化をそのまま反映できるのが長所です。現在の主要指数の多くは、市場で実際に売買されうる株式（浮動株）だけを数える浮動株調整を行っています。

代表例は、日本のTOPIX（東証株価指数）、米国のS&P500やNASDAQ総合指数、世界の株式市場をカバーするMSCI指数などです。

株価平均方式

構成銘柄の株価を合計し、「除数」で割って算出する方法です。時価総額に関係なく、株価の水準が高い銘柄（値がさ株）ほど指数への影響が大きくなるのが特徴です。株式分割や銘柄入れ替えのたびに指数が不連続にならないよう、除数を修正して連続性を保ちます。

代表例は、日本の日経平均株価（東証プライム市場から選ばれた225銘柄）と、米国のダウ工業株30種平均（NYダウ）です。日経平均株価は、株価の水準をそろえるための調整係数も用いて計算されています。

押さえておきたい公式

時価総額加重型指数＝算出時の時価総額 ÷ 基準時価総額 × 基準値基準時価総額は、増資や銘柄入れ替えなど市況と無関係な時価総額の変化に合わせて修正される

株価平均型指数＝構成銘柄の株価の合計 ÷ 除数除数は、株式分割や銘柄入れ替えの前後で指数が連続するように修正される

具体例で確認

3銘柄だけで指数をつくる例で、2つの方式の違いを確かめてみましょう。

銘柄	株価	株式数と時価総額
A	3,000円	100万株 → 30億円
B	500円	1,000万株 → 50億円
C	1,000円	300万株 → 30億円

株価平均（除数3）は（3,000＋500＋1,000）÷3＝1,500円、時価総額合計は110億円です。

株価の高いAが10％上昇（3,300円）した場合：株価平均は4,800÷3＝1,600円で約6.7％上昇、時価総額は113億円で約2.7％上昇。
時価総額の大きいBが10％上昇（550円）した場合：株価平均は4,550÷3≒1,516.7円で約1.1％上昇、時価総額は115億円で約4.5％上昇。

同じ10％の上昇でも、株価平均方式では値がさ株A、時価総額加重方式では大型株Bの影響が大きいことがわかります。

また、Aが1株を3株に分割して株価が1,000円になった場合、株価の合計は2,500円に減りますが、企業価値は変わっていません。指数を1,500円のまま保つには、除数を2,500÷1,500≒1.667に修正します。