配当割引モデル（DDM）とは？意味と試験で問われるポイント｜証券アナリスト1次・株式分析
ひとことで言うと
- 配当割引モデル（DDM：Dividend Discount Model）は、株式の価値を将来受け取るすべての配当の現在価値の合計として求めるモデルです。
- 割引率には、株主が求めるリターンである要求収益率（株主資本コスト）kを使います。
- 配当の伸び方の仮定によって、ゼロ成長モデル・定率成長モデル（ゴードン・モデル）・多段階成長モデルに分かれます。
この記事では、証券アナリスト1次・科目Ⅰ「株式分析」の学習ポイントのひとつ「配当割引モデル（DDM）の概要」について、意味と試験で問われやすいポイントを解説します。
| 分野 | 1次 科目Ⅰ／株式分析 |
|---|---|
| 大分類 | (3) 株式価値評価モデルの基礎 |
| 協会の学習ポイント | 配当割引モデル（DDM）の概要を理解する。 |
配当割引モデル（DDM）とは
株主が株式を持つことで受け取れる現金は、基本的に配当と、将来売却したときの代金です。DDMは、この「株主が受け取るキャッシュフロー」を、リスクに見合った割引率で現在価値に直して合計することで、株式の理論価値を求めます。債券の価格を利息と元本の現在価値の合計で求めるのと、考え方は同じです。
売却価格を含めても結局「配当の合計」になる
「株は途中で売るのだから、配当だけで価値が決まるのはおかしいのでは」と感じるかもしれません。しかし、n年後の売却価格Pnは、その時点の買い手が受け取るn＋1年目以降の配当の現在価値にほかなりません。そのため、保有期間を何年と考えても、株式の価値は最終的に将来の配当すべての現在価値の合計に一致します。これがDDMの基本的な考え方です。
なぜ「利益」ではなく「配当」を割り引くのか
利益のうち配当されなかった部分（内部留保）は、再投資されて将来の利益や配当を増やします。もし利益そのものを毎年割り引いたうえで成長も見込むと、内部留保の効果を二重に数えてしまいます。株主に実際に支払われる配当を割り引くことで、この二重計算を避けられます。
DDMの長所と限界
DDMは理論的に明快で、配当が安定している成熟企業の評価に向いています。一方で、配当を出していない企業や、配当方針が大きく変わる企業には使いにくく、将来の配当や割引率の見積もりによって結果が大きく変わる点が限界です。こうした場合には、FCFE割引モデルや残余利益モデルが使われます。
押さえておきたい公式
| 記号 | 意味 |
|---|---|
| P0 | 現時点の理論株価 |
| Dt | t年後に受け取る1株当たり配当（D1は1年後＝来期の配当） |
| Pn | n年後の売却価格 |
| k | 要求収益率（株主資本コスト） |
| g | 配当の成長率（一定） |
具体例で確認
例1：3年保有して売却するケース
ある株式から、1年後50円、2年後55円、3年後60円の配当を受け取り、3年後に1,200円で売却できると予想します。要求収益率kは8％です。
- 1年後の配当の現在価値：50 ÷ 1.08 ≒ 46.30円
- 2年後の配当の現在価値：55 ÷ 1.082 ≒ 47.15円
- 3年後の配当＋売却価格の現在価値：(60 ＋ 1,200) ÷ 1.083 ≒ 1,000.23円
- 合計：46.30 ＋ 47.15 ＋ 1,000.23 ≒ 1,093.68円
例2：ゼロ成長モデル
毎年60円の配当が永久に続き、kが8％なら、P0＝60÷0.08＝750円です。kが10％に上がると60÷0.10＝600円に下がります。要求収益率が上がると株価は下がる、という関係がよくわかります。
試験で問われやすいポイント
- 株式価値＝将来配当の現在価値の合計という定義と、売却価格を含めても同じ値になる理由が問われやすいです。
- 割引率は株主の要求収益率（株主資本コスト）で、WACCではない点が混同しやすいので注意しましょう。
- 定率成長モデルでは分子が来期の配当D1であり、今期の配当D0を使う場合はD0×(1＋g)に直す必要がある点が狙われやすいです。
- kが上がると株価は下がり、gが上がると株価は上がるという変数の影響の方向が問われやすいです。
- 定率成長モデルはk＞gが前提で、k≦gでは使えないというひっかけに注意しましょう。
要点まとめ
- DDM＝将来の配当を要求収益率kで割り引いて合計したもの
- 途中で売却すると考えても、価値は配当の現在価値の合計に一致する
- ゼロ成長はD÷k、定率成長はD1÷(k−g)
- 無配企業や配当方針が不安定な企業には使いにくい
証券アナリストアカデミーのYouTube（@cma-fa-academy）では、学習ポイントに沿って論点を1つずつ解説しています。
※学習ポイントは日本証券アナリスト協会「【2026年度】CMA資格の取得に求められる主要学習事項と学習ポイント」より引用しています。
