EV/EBITDA倍率とは?意味と試験で問われるポイント|証券アナリスト1次・株式分析
ひとことで言うと
- EV/EBITDA倍率は、企業価値(EV)が本業の稼ぐ力(EBITDA)の何倍かを示す指標です。
- EVは株主と債権者の両方の取り分を含むため、借入の多さ(資本構成)が違う企業同士でも比べやすいのが特徴です。
- 同業他社の倍率から企業価値を推定し、純有利子負債を差し引いて株式価値を求める使い方をします。
この記事では、証券アナリスト1次・科目Ⅰ「株式分析」の学習ポイントのひとつ「EV/EBITDA倍率」について、意味と試験で問われやすいポイントを解説します。
| 分野 | 1次 科目Ⅰ/株式分析 |
|---|---|
| 大分類 | (3) 株式価値評価モデルの基礎 |
| 協会の学習ポイント | 企業価値評価倍率(企業価値EBITDA倍率)の意義やそれに基づく株価評価手法を理解する。 |
EV/EBITDA倍率とは
EV(Enterprise Value:企業価値)は、企業全体を買い取るときに必要な金額のイメージで、株式時価総額に有利子負債を加え、手元の現金・預金など(すぐに返済に充てられる資産)を差し引いて求めます。株主の取り分だけでなく、債権者の取り分も含めた「事業そのものの値段」です。
EBITDA(Earnings Before Interest, Taxes, Depreciation and Amortization)は、利払い前・税引き前・減価償却前の利益で、簡便的には「営業利益+減価償却費」で計算します。本業が生み出すキャッシュフローに近い指標と考えられます。
なぜEVとEBITDAを組み合わせるのか
EBITDAは支払利息を差し引く前の利益なので、株主と債権者の両方に帰属する利益です。そのため、分子にも株主と債権者の両方の取り分であるEVを置くことで、分子と分母の対応がとれます。PERは株主だけの取り分(株価とEPS)同士の倍率なので、この点が大きな違いです。
EV/EBITDA倍率の特徴
- 資本構成(借入の多さ)の違いの影響を受けにくい
- 減価償却の方法や税率の違いの影響を受けにくく、国をまたいだ比較にも使いやすい
- EBITDAは純利益より赤字になりにくく、設備負担の大きい業種でも比較しやすい
- 企業買収(M&A)の場面で、買収価格の目安としてもよく使われる
利用上の留意点
EBITDAは設備投資や運転資本の増加を差し引いていないため、継続的に大きな設備投資が必要な企業の実力を過大に見せることがあります。また、EVの計算で有利子負債や現金の範囲(リース債務や非支配株主持分などを含めるか)をそろえないと、正しく比較できません。
押さえておきたい公式
具体例で確認
① 倍率を計算する:A社の株価2,000円、発行済株式数1億株(時価総額2,000億円)、有利子負債800億円、現金・預金300億円、営業利益300億円、減価償却費200億円とします。
- EV=2,000+800−300=2,500億円
- EBITDA=300+200=500億円
- EV/EBITDA倍率=2,500÷500=5.0倍
② 倍率から株価を推定する:同業他社のEV/EBITDA倍率が6倍の水準にあるとき、EBITDA400億円、純有利子負債500億円、発行済株式数0.5億株のB社を評価します。
- 推定EV=6×400=2,400億円
- 推定株式価値=2,400−500=1,900億円
- 1株当たり価値=1,900億円÷0.5億株=3,800円
倍率から出てくるのはまず「企業価値」であり、株主の取り分を知るには純有利子負債を差し引く、という手順が大切です。
試験で問われやすいポイント
- EVの計算で「有利子負債を足し、現金等を引く」という符号が狙われやすいです。
- 倍率から求まるのは企業価値で、株式価値を出すには純有利子負債を差し引く、という手順の抜け漏れが問われやすいです。
- EV(株主+債権者)とEBITDA(利払い前)の対応関係、PERとの違いが混同しやすいポイントです。
- 資本構成・減価償却方法・税率の違いの影響を受けにくいという特性が問われやすいです。
- 設備投資負担を反映しないという留意点も確認しておきましょう。
要点まとめ
- EV=時価総額+有利子負債−現金等、EBITDA=営業利益+減価償却費
- EV/EBITDA倍率は資本構成や減価償却方法の違いを受けにくい
- 倍率×EBITDAで企業価値を推定し、純有利子負債を引いて株式価値にする
- 設備投資負担を反映しない点に注意する
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※学習ポイントは日本証券アナリスト協会「【2026年度】CMA資格の取得に求められる主要学習事項と学習ポイント」より引用しています。
