類似比較法とは？意味と試験で問われるポイント｜証券アナリスト1次・株式分析｜証券アナリスト試験

ひとことで言うと

類似比較法は、事業内容や規模が似た企業（類似企業）の株価倍率を参考に、対象企業の株価水準を評価する方法です。
類似企業のPERやPBRなどの平均値・中央値に、対象企業の利益や純資産を掛けて価値を推定します。
市場の評価を基準にする「相対評価」なので、市場全体が割高なら結果も割高になる点に注意が必要です。

この記事では、証券アナリスト1次・科目Ⅰ「株式分析」の学習ポイントのひとつ「類似比較法」について、意味と試験で問われやすいポイントを解説します。

分野	1次科目Ⅰ／株式分析
大分類	(3) 株式価値評価モデルの基礎
協会の学習ポイント	類似比較法に基づく株価評価手法について理解する。

類似比較法とは

類似比較法（類似会社比較法、マルチプル法とも呼ばれます）は、「似た企業は似た倍率で評価されるはず」という考え方に基づく株価評価の方法です。配当割引モデルのように将来の配当やキャッシュフローを長期にわたって予測する必要がなく、市場で実際についている倍率を使うため、実務でも広く使われています。未上場企業の新規上場（IPO）時の価格の目安づくりや、企業買収の価格検討などでも活用されます。

評価の手順

類似企業を選ぶ：業種・事業内容・規模・成長性・収益性などが近い企業を選びます。
使う倍率を決める：PER・PBR・PSR・EV/EBITDA倍率など、業種の特性に合った倍率を選びます。
類似企業の倍率を計算する：平均値や中央値を求めます。極端な値（外れ値）があるときは中央値が使われることが多いです。
対象企業に当てはめる：倍率×対象企業の指標（EPSやBPSなど）で価値を推定します。EV/EBITDA倍率なら、求まった企業価値から純有利子負債を差し引いて株式価値にします。
調整・検討する：成長性やリスクの違いを考慮し、複数の倍率の結果を見比べて判断します。

長所と留意点

長所は、計算がシンプルで、市場の評価を反映しており、説明しやすいことです。一方で、本当に「似ている」企業を見つけるのは簡単ではなく、選び方によって結果が大きく変わります。また、会計基準や一時的な損益の違いで倍率がゆがむこともあります。さらに、類似企業の株価そのものが割高（割安）であれば、対象企業の評価も一緒に割高（割安）になってしまいます。本質的な価値を求める絶対評価（DDMなど）と組み合わせて使うのが望ましいでしょう。