残余利益モデルの前提とは？意味と試験で問われるポイント｜証券アナリスト2次・株式分析
ひとことで言うと
- 残余利益モデルの最も重要な前提はクリーン・サープラス関係、つまり「期末簿価 ＝ 期首簿価 ＋ 当期純利益 − 配当」が成り立つことです。
- この関係があるからこそ、DDMを書き換えて簿価＋残余利益の現在価値という形で株式価値を表せます。
- 利益を通らずに純資産が動く項目がある場合や、会計数値の質が低い場合は、修正や注意が必要です。
この記事では、証券アナリスト2次「株式分析」の学習ポイントのひとつ「残余利益モデルの前提」について、意味と試験で問われやすいポイントを解説します。
| 分野 | 2次 証券分析とポートフォリオ・マネジメント／株式分析 |
|---|---|
| 大分類 | (4) 株式価値評価モデルの活用 |
| 協会の学習ポイント | 残余利益モデルを適用する前提について理解する。 |
残余利益モデルの前提とは
残余利益モデルは、株式価値を「現在の自己資本簿価 ＋ 将来の残余利益の現在価値の合計」として求めるモデルです。配当ではなく会計上の利益と簿価を使うため、無配企業でも使いやすく、価値の多くを近い将来の数値で説明できるという長所があります。ただし、このモデルが理論的に成り立つにはいくつかの前提が必要です。
クリーン・サープラス関係
残余利益モデルは、DDMの配当を「Dt ＝ Et − (Bt − Bt−1)」と置き換えて導かれます。これは、自己資本簿価の変化が当期純利益と配当（株主との取引）だけで説明できる、というクリーン・サープラス関係を前提にしています。この関係が崩れると、残余利益モデルの価値はDDMの価値と一致しなくなります。
関係が崩れる例
実際の会計では、当期純利益を通らずに純資産が直接変動する項目があります。代表的なのが、その他有価証券の評価差額などのその他の包括利益です。このような項目が大きい企業では、当期純利益だけで残余利益を計算すると価値を見誤るおそれがあるため、包括利益で考えるなどの調整を検討します。また、時価と異なる価格での増資や自社株買いも、既存株主の価値に影響し得ます。
その他の前提・注意点
モデルは会計数値に依存するため、会計処理が適切で、簿価や利益が経済実態を反映していることが前提になります。利益の先取りや費用の先送りがあると、残余利益が歪みます。また、ROEが資本コストを上回る状態が永久に続くとは考えにくいため、残余利益は競争によって次第に縮小する（持続性が低い）と仮定することもあります。
押さえておきたい公式
具体例で確認
K社の期首の1株当たり簿価は1,000円、当期純利益は100円、配当は40円です。
- クリーン・サープラス関係が成り立つ場合、期末簿価 ＝ 1,000 ＋ 100 − 40 ＝ 1,060円
- ところが実際の期末簿価は1,090円でした。差額の30円は、保有株式の評価益が当期純利益を通らずに純資産に計上されたものです。
- このとき、当期純利益100円から計算した残余利益（k＝8％なら 100 − 80 ＝ 20円）には、30円分の価値の増加が反映されていません。
評価差額のような項目が小さければ影響は限定的ですが、大きい企業ではクリーン・サープラス関係の崩れを意識して分析する必要があります。
動画で解説
この論点は、証券アナリストアカデミーのYouTubeで解説しています。テキストとあわせて確認してください（動画「残余利益モデル・インプライド成長率・株価の割高割安判断を理解する」）。
試験で問われやすいポイント
- クリーン・サープラス関係の意味と式（期末簿価＝期首簿価＋利益−配当）が最も問われやすいポイントです。
- クリーン・サープラス関係のもとでは残余利益モデルとDDMの価値が一致することを押さえましょう。
- その他の包括利益など、関係が崩れる具体例を挙げさせる記述式が考えられます。
- 会計操作や会計方針の違いがモデルの結果を歪めるという限界を説明できるようにしておきましょう。
要点まとめ
- 残余利益モデルはクリーン・サープラス関係を前提とする
- その前提のもとで、DDMと同じ価値になる
- その他の包括利益など、利益を通らない純資産の変動に注意
- 会計数値の質と残余利益の持続性も重要な前提
証券アナリストアカデミーのYouTube（@cma-fa-academy）では、学習ポイントに沿って論点を1つずつ解説しています。
※学習ポイントは日本証券アナリスト協会「【2026年度】CMA資格の取得に求められる主要学習事項と学習ポイント」より引用しています。
