比較優位とは？絶対優位との違いと試験で問われるポイント｜証券アナリスト1次・市場と経済の分析｜証券アナリスト試験

ひとことで言うと

絶対優位は、ある財を他国より少ない投入量（高い生産性）で作れることです。
比較優位は、ある財を作るときの機会費用が他国より相対的に小さいことです。
すべての財で絶対優位を持つ国でも、比較優位のある財に特化して貿易すれば、両国とも利益を得られます（リカードの比較生産費説）。

この記事では、証券アナリスト1次「市場と経済の分析」の学習ポイントのひとつ「比較優位と絶対優位」について、意味と試験で問われやすいポイントを解説します。

分野	1次科目Ⅲ／市場と経済の分析
大分類	(7) 国際貿易と世界経済
協会の学習ポイント	比較優位と絶対優位の違いについて説明できる。

比較優位と絶対優位とは

国と国がなぜ貿易をするのかを説明する最も基本的な考え方が、経済学者リカードの比較生産費説です。ここで登場するのが「絶対優位」と「比較優位」という2つの概念です。

絶対優位：生産性そのものの比較

ある財1単位を作るのに必要な労働量が他国より少ない（＝労働生産性が高い）とき、その国はその財に絶対優位を持つといいます。絶対優位だけで考えると、どちらの財でも生産性が低い国は貿易で得るものがないように見えます。

比較優位：機会費用の比較

ある財を1単位多く作るには、その分の労働を別の財の生産から回す必要があります。そのとき諦めなければならない別の財の量が機会費用です。この機会費用が相手国より小さい財について、その国は比較優位を持つといいます。2国・2財のモデルでは、一方の国がある財に比較優位を持てば、もう一方の国は必ずもう一方の財に比較優位を持ちます。つまり、生産性がどちらの財でも劣る国であっても、必ず何かの財に比較優位があります。

なぜ比較優位で特化すると得をするのか

各国が機会費用の小さい財の生産に集中（特化）し、交換し合うことで、世界全体で同じ労働量からより多くの財を生み出せます。交換比率（交易条件）が両国の機会費用の間に決まれば、両国とも自国で作るより安く相手の財を手に入れられます。「弁護士がタイピストより速くタイプできても、タイプは任せて弁護の仕事に集中したほうが得」というたとえがよく使われます。