希薄化後EPSとは？意味と試験で問われるポイント｜証券アナリスト2次・財務分析｜証券アナリスト試験

ひとことで言うと

希薄化前EPS（1株当たり当期純利益）は、普通株主に帰属する利益を期中平均の普通株式数で割ったものです。
希薄化後EPS（日本基準では潜在株式調整後1株当たり当期純利益）は、新株予約権や転換社債などが株式に変わった場合に増える株式数（潜在株式）を考慮して計算します。
EPSを下げる効果（希薄化効果）のある潜在株式だけを含め、EPSを上げてしまう潜在株式（逆希薄化）は除外します。

この記事では、証券アナリスト2次「財務分析」の学習ポイントのひとつ「希薄化前・希薄化後EPS」について、意味と試験で問われやすいポイントを解説します。

分野	2次コーポレート・ファイナンスと企業分析／財務分析
大分類	(11) 財務分析の応用
協会の学習ポイント	複雑な資本構成での希薄化前と希薄化後のEPSを計算できる。

希薄化前・希薄化後EPSとは

EPS（Earnings Per Share）は、1株当たりどれだけの利益を稼いだかを示す指標で、PER（株価÷EPS）の計算にも使われる、株式投資で最も基本的な指標の一つです。

企業が新株予約権（ストック・オプションを含む）や転換社債型新株予約権付社債、転換型の優先株式などを発行していると、将来それらが普通株式に変わり、株式数が増える可能性があります。こうした将来株式になりうるものを潜在株式といい、潜在株式がある資本構成を「複雑な資本構成」と呼びます。既存株主にとっては、潜在株式が株式に変わると1株当たりの利益が薄まる（希薄化する）ため、その影響を示すのが希薄化後EPSです。

希薄化後EPSの計算の考え方

新株予約権：自己株式方式で考えます。権利が行使されると株式が増えますが、行使時の払込金で期中平均株価で自己株式を買い戻したと仮定し、その差の株式数だけを分母に加えます。行使価格が期中平均株価より高い場合は、株式数が増えないので希薄化しません。
転換社債：期首（発行が期中ならその日）に転換されたと仮定し、転換で増える株式数を分母に加えます。同時に、転換されれば支払わずに済んだ社債利息（税引後）を分子に足し戻します。
逆希薄化の除外：足し戻す利益に比べて増える株式数が少なく、EPSを上げてしまう潜在株式は計算に含めません。