CFA®︎ Level 1「Equities（株式）」で使われる重要用語を、学習単元（Learning Module）ごとに英語・日本語訳・意味の3点セットで整理しました。全12単元・110語を収録しています。英語の協会テキストを読むときの辞書代わりにお使いください。
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単元（LM）一覧

LM1 株式の商品性LM2 株式の法域・種類株と議決権行使プロセスLM3 株式の発行と取引LM4 株式リターンの源泉LM5 株式評価入門LM6 DCFと成長モデルLM7 相対価値による株式評価LM8 株式評価における財務諸表予測LM9 業界分析と競争分析LM10 企業分析：過去・現在・将来LM11 株式アナリストのリサーチレポートLM12 CAPM・マーケットモデル・ファクターモデル

Equities の重要用語（LM別）

LM1 Equity Instrument Features（株式の商品性）

この単元の要点解説：LM1 株式の商品性
Common Shares
普通株式
企業に対する残余持分を表す株式。配当や清算時の残余財産を持分に応じて受け取る経済的権利と、取締役選任などの議決権を持つ。
Preference Shares (Preferred Stock)
優先株式
配当と清算時の分配で普通株式に優先する株式。額面に対する固定率の配当を受け取る一方、原則として議決権を持たず、債券と普通株式の中間的な性質を持つ。
Cumulative Preference Shares
累積型優先株式
支払われなかった優先配当が累積し、普通株式に配当する前に未払分をすべて支払う必要がある優先株式。非累積型では未払分は失われる。
Participating Preference Shares
参加型優先株式
固定の優先配当に加え、企業の利益が一定水準を超えた場合に追加の配当を受け取れる優先株式。清算時に追加の分配を受けられるものもある。
Liquidation Preference
清算優先権
企業の清算時に、優先株主が普通株主より先に額面などの一定額の分配を受け取る権利。優先株式に付される条件の一つ。
Proxy Voting
委任状による議決権行使
株主総会に出席しない株主が、委任状（プロキシー）によって経営陣や他の株主などに議決権の行使を委ねる仕組み。
Private Equity
プライベート・エクイティ
取引所に上場していない企業の株式、またはそれへの投資。少数の投資家が支配的な持分を持ち、相対交渉で取引されるため流動性が低い。
Venture Capital
ベンチャー・キャピタル
ライフサイクルの初期にあるスタートアップ企業に、成長資金を株式で提供するプライベート・エクイティ投資。失敗のリスクが高い一方、高いリターンを狙う。
Buyout
バイアウト
成熟企業や上場企業の支配権を取得するプライベート・エクイティ投資。借入を活用する場合はレバレッジド・バイアウトと呼ばれる。

LM2 Equity Jurisdictions, Classes, and the Voting Process（株式の法域・種類株と議決権行使プロセス）

この単元の要点解説：LM2 株式の法域・種類株と議決権行使プロセス
Dual Listing
デュアル・リスティング
同じ企業の株式を、本国と外国など2つ以上の取引所に同時に上場すること。発行体が国外の投資家や資本市場にアクセスする手段となる。
Depository Receipt (DR)
預託証券（DR）
外国企業の株式を預託銀行に預け、それを裏付けとして発行される証券。投資家は自国市場・自国通貨で外国株式に間接投資できる。
American Depository Receipt (ADR)
米国預託証券（ADR）
米国市場で米ドル建てで取引される預託証券。外国企業の株式に対する持分を表し、価格はDR比率と為替レートを通じて現地株価とほぼ連動する。
Global Depository Receipt (GDR)
グローバル預託証券（GDR）
発行企業の本国外かつ米国外で発行される預託証券。本国の外資規制や資本移動規制を受けずに、国際的な投資家から資金を集められる。
Sponsored Depository Receipt
スポンサー付き預託証券
発行企業が関与して発行される預託証券。保有者は直接保有と同等の議決権・配当権を持ち、発行企業には重い報告義務が課される。
Dual-Class Share Structure
デュアル・クラス株式構造
議決権や経済的権利の異なる複数の種類株式を発行する構造。創業者などが1株複数議決権の株式を持ち、少ない経済的持分で支配を維持できる。
Proxy Statement
委任状説明書
株主総会に先立ち、議題、取締役候補者の情報、各提案に対する取締役会の賛否の推奨と理由などを株主に示す書類。
Record Date
基準日
議決権や配当を受け取る株主を確定する日。この日時点で株主名簿に記載された株主に権利が帰属し、その後に売却しても権利は失われない。
Proxy Advisor
議決権行使助言会社
機関投資家に対し、発行体の議案に関する調査、ガバナンス原則との比較、投票の推奨、行使記録の管理などのサービスを提供する会社。
Shareholder Proposal
株主提案
経営陣ではなく株主が株主総会に提出する議案。通常は拘束力を持たないが、相当の賛成を集めると発行体が対応を求められやすい。

LM3 Equity Issuance and Trading（株式の発行と取引）

この単元の要点解説：LM3 株式の発行と取引
Primary Market
発行市場
発行体が新たに発行する株式を投資家に売却し、資金を調達する市場。IPOや上場企業による公募増資がこれにあたる。
Secondary Market
流通市場
既に発行された株式が投資家の間で売買される市場。流動性の提供に加え、価格発見と経営陣へのフィードバックの機能を持つ。
Initial Public Offering (IPO)
新規株式公開（IPO）
非上場企業が引受人を通じて初めて株式を公募し、取引所に上場すること。目論見書の作成やブックビルディングを経て価格が決まる。
Special Purpose Acquisition Company (SPAC)
特別買収目的会社（SPAC）
非上場企業の買収を目的に設立され、IPO資金を信託口座に置く上場会社。期限内に買収できなければ資金を投資家に返還する。
Direct Listing
ダイレクト・リスティング
引受人を通じた新株の募集を行わず、既存株主が保有する株式をそのまま取引所に上場させる株式公開の方法。上場時点では資金調達を伴わない。
Block Trade
ブロック・トレード
機関投資家などによる大口の株式の一括売買。市場への影響を抑えるため、取引所外で執行されることが多い。
Bid-Ask Spread
ビッド・アスク・スプレッド
最低の売り気配と最高の買い気配の差。売買に伴う暗黙的な取引コストの代表的な指標で、狭いほど流動性が高い。
Market Float
浮動株
発行済株式数から、譲渡制限株式など市場で売買できない株式を差し引いた株式数。実際に市場で取引可能な株式の量を表す。
Average Daily Volume (ADV)
平均日次出来高
一定期間の日々の売買株数の平均。浮動株に対する比率（回転率）は、保有株の売却に要する日数の目安となる。
Float-Adjusted Market-Capitalization Weighting
浮動株調整時価総額加重
各銘柄の株価に浮動株数を掛けた時価総額に比例してウェイトを決める指数の加重方式。広範な株価指数の多くが採用している。

LM4 Sources of Equity Returns（株式リターンの源泉）

この単元の要点解説：LM4 株式リターンの源泉
Share Repurchase
自社株買い
企業が自社の発行済株式を買い戻すこと。売却を選んだ株主だけが現金を受け取り、株主全体の富への効果は同額の配当と同等とされる。
Stock Dividend (Bonus Issue)
株式配当
現金の代わりに新株を株主に持分比率に応じて交付すること。株数は増えるが、企業価値や株主の持分比率は変わらない。
Stock Split
株式分割
1株を複数株に分けて発行済株式数を増やすこと。株価は比例して下がり、株主の富や持分比率は変わらない。
Reverse Stock Split
株式併合
複数株を1株にまとめて発行済株式数を減らすこと。株価は比例して上がり、取引所の最低株価要件を満たす目的などで行われる。
Special Dividend
特別配当
定期的な配当とは別に、一時的な利益や余剰資金を背景に臨時で支払われる現金配当。継続的な支払いを約束するものではない。
Declaration Date
配当宣言日
取締役会（必要に応じて株主総会）が配当の実施を決議し、1株当たり配当額や基準日・支払日を公表する日。
Ex-Dividend Date
権利落ち日
株式が次の配当を受け取る権利なしで取引される最初の日。他の条件が同じなら、この日に株価は配当額程度下落する。
Payment Date
配当支払日
基準日時点で株主名簿に記載された株主に対して、宣言された配当が実際に送金・支払いされる日。配当の時系列の最後にあたる。
Price Return
価格リターン
保有期間中の株価の変化だけから計算するリターン。期末株価から期首株価を引いた値を期首株価で割って求め、配当は含めない。
Total Return
トータル・リターン
保有期間中の株価の変化に、受け取った配当などの現金分配を加えて計算するリターン。無配株では価格リターンと一致する。

LM5 Introduction to Equity Valuation（株式評価入門）

この単元の要点解説：LM5 株式評価入門
Intrinsic Value
本源的価値
期待される将来キャッシュフローの評価に基づく、証券の本来の価値。観察できない推定値であり、観察可能な市場価格とは乖離し得る。
Book Value of Equity (BVE)
株主資本簿価
資産の簿価から負債の簿価を差し引いた会計上の純資産。非支配持分は含めず、負の値は財務困難のリスクを示す。
Market Capitalization
時価総額
株価に発行済株式数を掛けた株式の市場価値。株価の変動や自社株買い・増資による株数の変化で日々変わる。
Price-to-Book Ratio (P/B)
株価純資産倍率（P/B）
株価を1株当たり簿価で割った倍率。既存の純資産に対して市場が将来のキャッシュフロー創出力をどう評価しているかを表す。
Enterprise Value (EV)
企業価値（EV）
負債・普通株式・優先株式の市場価値の合計から現金・短期投資を差し引いた、企業全体の価値。資本構成の違いの影響を受けにくい。
Absolute Valuation Model
絶対評価モデル
将来キャッシュフローの現在価値や資産の価値から、株式の本源的価値を直接推定するモデル。現在価値モデルと資産ベース・モデルがある。
Asset-Based Valuation Model
資産ベース評価モデル
企業の資産と負債を時価などで評価し、その差額から株式価値を推定するモデル。清算時や個別資産の評価に有用だが、継続企業としての価値は捉えにくい。
Relative Valuation Model
相対評価モデル
P/EやEV/EBITDAなどの価値指標を同業他社や市場平均と比較し、株式が相対的に割安か割高かを判断するモデル。

LM6 Discounted Cash Flow (DCF) and Growth Models（DCFと成長モデル）

この単元の要点解説：LM6 DCFと成長モデル
Dividend Discount Model (DDM)
配当割引モデル（DDM）
将来の期待配当を株主資本コストで割り引いた現在価値の合計として株式価値を求めるモデル。安定して配当を支払う企業に適する。
Free Cash Flow to Equity (FCFE)
株主フリー・キャッシュフロー（FCFE）
営業CFから設備投資を差し引き、純借入を加えた、株主が利用できるキャッシュフロー。配当方針に左右されず、株主資本コストで割り引く。
Free Cash Flow to the Firm (FCFF)
企業フリー・キャッシュフロー（FCFF）
営業CFに税引後の支払利息を加え、設備投資を差し引いた、全資本提供者が利用できるキャッシュフロー。WACCで割り引いて企業価値を求める。
Residual Income Model
残余利益モデル
株主資本簿価に、株主資本コストを上回って生み出される将来の残余利益の現在価値を加えて株式価値を求めるモデル。
Terminal Value
ターミナル・バリュー
明示的な予測期間の末時点における、それ以降の全キャッシュフローの価値。定率成長の仮定や将来の倍率を用いて推定する。
Gordon Growth Model
ゴードン成長モデル（定率成長配当割引モデル）
配当が一定の率で永続的に成長すると仮定し、翌期の配当を株主資本コストと成長率の差で割って株式価値を求めるモデル。
Two-Stage Dividend Discount Model
2段階配当割引モデル
一定期間の高成長の後に安定成長へ移ると仮定し、高成長期の配当とターミナル・バリューの現在価値を合計して株式価値を求めるモデル。
Sustainable Growth Rate
持続可能成長率
外部からの株式調達なしに、資本構成を保ったまま維持できる成長率。内部留保率（1−配当性向）にROEを掛けて求める。
Implied Growth Rate
インプライド成長率
現在の市場価格を本源的価値とみなして評価モデルから逆算した成長率。市場が織り込んでいる期待を把握するために用いる。
Weighted Average Cost of Capital (WACC)
加重平均資本コスト（WACC）
負債コストと株主資本コストを資本構成比で加重平均した資本コスト。全資本提供者に帰属するFCFFの割引率として用いる。

LM7 Relative Value Equity Valuation Approaches（相対価値による株式評価）

この単元の要点解説：LM7 相対価値による株式評価
Method of Comparables
類似企業比較法
似た企業は似た倍率で取引されるべきという考えに基づき、対象企業の倍率をピア・グループの倍率と比較して割安・割高を判断する方法。
Method of Forecasted Fundamentals
予想ファンダメンタルズ法
割引キャッシュフロー・モデルから、ROE・成長率・株主資本コストなどのファンダメンタルズで倍率を導き、実際の倍率と比較する方法。
Justified Multiple
正当化倍率
企業のファンダメンタルズから理論的に導かれる倍率。正当化P/Bや正当化P/Eがあり、実際の倍率と比べて評価の妥当性を判断する。
Trailing P/E
実績P/E
現在の株価を直近12か月などの実績EPSで割った株価収益率。予想EPSを用いる予想P/Eと区別される。
Forward P/E
予想P/E
現在の株価を今後12か月などの予想EPSで割った株価収益率。足元の利益が一時的に低い企業でも意味のある比較がしやすい。
PEG Ratio
PEGレシオ
P/Eを予想EPS成長率で割った指標。成長率の異なる企業間でP/Eを比較するために用い、値が高いほど成長に比べて割高である可能性を示す。
Present Value of Growth Opportunities (PVGO)
成長機会の現在価値（PVGO）
株価のうち、現在の利益水準が永続する場合の価値を上回る部分。将来の投資機会から期待される価値を表す。
EV/EBITDA
EV/EBITDA倍率
企業価値をEBITDAで割った倍率。資本構成・税・減価償却方針の違いの影響を抑えて企業間を比較でき、純損失の企業にも適用しやすい。
Peer Group
ピア・グループ
倍率評価で比較の基準とする企業群。同じ業種・地域で事業内容や規模が近い企業、またはベータなどリスク特性の近い企業から選ぶ。

LM8 Financial Statement Forecasting in Equity Valuation（株式評価における財務諸表予測）

この単元の要点解説：LM8 株式評価における財務諸表予測
Disaggregated Valuation Model
分解型評価モデル
売上高・費用・資産・資金調達を個別に予測し、その結果としてフリー・キャッシュフローを導く評価モデル。評価の前提とストーリーを明確に示せる。
Top-Down Forecasting Approach
トップダウン・アプローチ
市場規模や経済・業界の見通しを起点に、企業の見込み市場シェアなどを当てはめて売上高などを予測する方法。
Bottom-Up Forecasting Approach
ボトムアップ・アプローチ
販売数量、価格、製品・セグメント別の売上など、企業レベルの要素を積み上げて売上高などを予測する方法。
Net Operating Profit after Taxes (NOPAT)
税引後営業利益（NOPAT）
営業利益に（1−税率）を掛けた、資金調達の方法に左右されない税引後の営業上の利益。FCFFの算出や投下資本利益率の分子に用いる。
Net Investment
純投資
事業の成長のために追加で投じる資本で、運転資本の増加と正味長期資産の増加の合計。NOPATから差し引くとFCFFが求まる。
Pre-Money Valuation
プレマネー評価額
スタートアップなどが新規出資を受ける前の企業の評価額。ポストマネー評価額から新規出資額を差し引いて求める。
Post-Money Valuation
ポストマネー評価額
新規出資を受けた直後の、出資額を含めた企業の評価額。新規出資額をこれで割ると、出資者が取得する持分比率が求まる。
Probability of Financial Distress
財務困難の確率
企業が倒産や清算などの財務困難に陥る可能性。継続企業としての価値と困難時の売却価値をこの確率で加重して本源的価値に反映する。

LM9 Industry and Competitive Analysis（業界分析と競争分析）

この単元の要点解説：LM9 業界分析と競争分析
Global Industry Classification Standard (GICS)
世界産業分類基準（GICS）
MSCIとS&Pダウ・ジョーンズ・インデックスが共同で開発した階層型の業種分類。各企業を主な事業に基づいて最下層の1つの分類に割り当てる。
Cyclical Company
景気循環型企業
景気の変動によって売上高や利益が大きく変動する企業。金融、素材、一般消費財、資本財などの業種に多い。
Defensive Company
ディフェンシブ企業
需要が景気に左右されにくく、売上高や利益の変動が小さい企業。生活必需品、ヘルスケア、公益などの業種に多い。
Herfindahl–Hirschman Index (HHI)
ハーフィンダール・ハーシュマン指数（HHI）
業界各社の市場シェア（%の整数表示）の2乗和で表す市場集中度の指標。独占では10,000となり、高いほど集中度が高い。
Return on Invested Capital (ROIC)
投下資本利益率（ROIC）
NOPATを平均投下資本で割った収益性指標。業界や企業の収益性の比較に用い、WACCを上回れば価値を創造していることを示す。
Porter’s Five Forces
ポーターの5つの力
新規参入の脅威、代替品の脅威、買い手の交渉力、売り手の交渉力、既存企業間の競争の5要因から業界構造と収益性を分析する枠組み。
Economic Moat
経済的な堀
資本コストを上回る収益性を長期間維持できるようにする競争上の優位。源泉には無形資産、スイッチング・コスト、ネットワーク効果、コスト優位、効率的な規模がある。
Switching Costs
スイッチング・コスト
顧客が他社の製品やサービスに乗り換える際に負う金銭的・時間的な負担。大きいほど顧客が離れにくく、新規参入の脅威は小さくなる。
Network Effects
ネットワーク効果
利用者が増えるほど製品やサービスの価値が高まる効果。規模の大きい既存企業の地位を強め、経済的な堀の源泉となる。
PESTLE Analysis
PESTLE分析
政治・経済・社会・技術・法律・環境の6つの外部要因が、業界の成長率や市場シェアの動きに与える影響を評価する枠組み。

LM10 Company Analysis: Past, Present, and Future（企業分析：過去・現在・将来）

この単元の要点解説：LM10 企業分析：過去・現在・将来
Total Addressable Market (TAM)
総アドレッサブル市場（TAM）
製品やサービスに対する潜在的な需要全体の規模。そこから注力分野・地域の制約で絞ったものがサービス可能市場、さらに現実に獲得可能な市場へと絞り込む。
Cost Leadership
コスト・リーダーシップ
業界で最も低いコストで製品を提供することを目指す競争戦略。製品がコモディティ化した業界でとられることが多い。
Differentiation
差別化戦略
品質、機能、ブランド、顧客体験などで他社と異なる価値を提供し、高い価格を正当化する競争戦略。模倣の難しさが優位の持続性を左右する。
Focus Strategy
集中戦略
特定の地域・製品・顧客層や価値創造の領域に対象を絞り、その範囲でコスト優位や差別化を追求する競争戦略。
Stuck in the Middle
スタック・イン・ザ・ミドル（中途半端）
コスト・リーダーシップ、差別化、集中のいずれの戦略も明確にとれていない状態。競争上の優位を確立しにくい。
Pricing Power
価格支配力
需要を大きく損なわずに販売価格や取引条件を決められる力。価格弾力性が低いほど強く、コスト上昇を価格に転嫁しやすい。
Operating Leverage
営業レバレッジ
費用に占める固定費の割合によって、売上高の変動に対する営業利益の変動が拡大される度合い。固定費の比率が高いほど大きい。
Cash Conversion Cycle (CCC)
キャッシュ・コンバージョン・サイクル（CCC）
在庫日数と売上債権日数の和から仕入債務日数を引いた日数。営業サイクルの効率を表し、長いほど運転資本に拘束される資金が大きい。
Net Capital Expenditure
純設備投資
設備投資額から減価償却費を差し引いた額。既存資産の維持を超えた投資の規模を表し、生産能力の増加や資産基盤の拡大の目安となる。

LM11 Equity Analyst Research Reports（株式アナリストのリサーチレポート）

この単元の要点解説：LM11 株式アナリストのリサーチレポート
Investment Thesis
投資テーマ
リサーチ・レポートの投資推奨を支える主要な論点。なぜその銘柄が期待リターンを生むと考えるかを簡潔に示す。
Target Price
目標株価
アナリストが一定期間（多くは1年）後に到達すると見込む株価。点または範囲で示され、期待リターンを含意する。
Sell-Side Research
セルサイド・リサーチ
投資銀行や証券会社のアナリストが外部の顧客向けに作成・配布する調査レポート。標準化された形式で幅広い銘柄を対象とする。
Buy-Side Research
バイサイド・リサーチ
運用会社などのアナリストが社内の投資判断のために作成する調査。通常は社内で機密扱いとなり、独自のモデルで深く分析することが多い。
Hard-to-Value Company
評価が難しい企業
将来の成長ポテンシャルについてアナリスト間の見方のばらつきが大きく、本源的価値の見極めが難しい企業。
Research Unbundling
リサーチ費用の分離（アンバンドリング）
MiFID IIなどにより、調査レポートの対価を売買委託手数料と切り離して支払うことを求める仕組み。
Activist Short Seller
アクティビスト・ショートセラー
株価の大幅な下落が見込まれる銘柄を空売りし、その根拠となる調査を公表する投資家。バイサイドの一形態で、否定的な見解を公に示す。

LM12 The Capital Asset Pricing Model, Market Model, and Other Factor-Based Equity Models（CAPM・マーケットモデル・ファクターモデル）

この単元の要点解説：LM12 CAPM・マーケットモデル・ファクターモデル
Capital Asset Pricing Model (CAPM)
資本資産評価モデル（CAPM）
期待収益率を、リスクフリー・レートにベータと市場リスク・プレミアムの積を加えたものとして説明するシングル・ファクター・モデル。株主資本コストの推定に用いる。
Beta
ベータ
市場全体の動きに対する個別株式のリターンの感応度。株式と市場のリターンの共分散を市場の分散で割って求め、システマティック・リスクの大きさを表す。
Market Model
マーケットモデル
個別株式のリターンを市場のリターンに回帰してベータを推定するモデル。超過リターンではなくリターンそのものを用いるため、リスクフリー・レートのデータが不要。
Adjusted Beta
調整ベータ
回帰で推定した生ベータと1.0を加重平均したベータ。推定ベータが時間の経過とともに1へ回帰する傾向を反映する。
Market Risk Premium (MRP)
市場リスク・プレミアム（MRP）
株式市場全体の期待収益率がリスクフリー・レートを上回る部分。過去の実績から推定する方法と、現在の指数水準から逆算する方法がある。
Country Risk Premium (CRP)
カントリー・リスク・プレミアム（CRP）
新興市場の株式に追加で求められるリスク・プレミアム。国債の利回りスプレッドに、株式市場と債券市場の標準偏差の比を掛けて推定する。
Unlevered Beta
アンレバード・ベータ
財務レバレッジの影響を取り除いた事業そのもののベータ。比較企業のベータをアンレバーし、対象企業の負債比率で再レバーして用いる。
Arbitrage Pricing Theory (APT)
裁定価格理論（APT）
期待収益率を複数のシステマティック・リスク・ファクターへの感応度とそのリスク・プレミアムで説明する理論。ファクターの内容や数は特定しない。
Multifactor Model
マルチファクター・モデル
市場リスクに加え、マクロ経済変数や規模・バリューなどの企業特性を含む複数のファクターで期待収益率を説明するモデル。
Four-Factor Model
4ファクター・モデル
市場、規模（SMB）、バリュー（HML）、モメンタム（UMD）の4つのファクターで株式の期待収益率を説明するマルチファクター・モデル。

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